健康寿命を延ばす〜自立した生活を送るために

健康寿命は“日常生活に制限がなく、自立的な生活を送れる期間”と定義され、私たちが普段使う“寿命”とは区別されます。

例えば100歳まで生きた人でも、介護に10年、入院に5年を費やした場合、健康寿命は介護と入院に費やした期間15年を差し引いて85歳ということになるわけです。

健康寿命を延ばすには?ここで言う日常生活の制限には、寝たきり、認知症など自立した生活を送るのが困難なケースが全て含まれます。

では、こうした健康寿命の観点から、我々日本人の健康状態を見てみるとどうでしょう?

確かに日本は、女性86歳、男性79歳と、世界的にも平均寿命の長い長寿の国だと認識されています。

ところが日本人の健康寿命の平均は男性で70歳、女性で76歳。男性で約9年、女性では約12年も自立的な生活を送れない不健康な状態でいるのです。

日本人の健康寿命の現状が初めて国によって発表されましたが、まだまだ日本では健康寿命を延ばすという考え方が普及しているとはいえません。

WHO(世界保健機関)は2000年に“健康寿命”という言葉を用いて自立した生活の重要性を訴えました。それを受けて日本でも健康寿命を増進させるべく、厚生労働省が音頭を取って“高齢者の健康づくり”に着手することになったのです。

それでは日本で行われている健康寿命の増進政策について見てみることにしましょう。

健康日本21〜厚生労働省の健康増進政策

21世紀における国民健康づくり運動2002年に制定された“健康増進法”以来、厚生労働省は、国民の健康意識を高めるための健康増進活動に関する啓蒙を続けてきました。

それが“21世紀における国民健康づくり運動”と呼ばれる取り組み、通称“健康日本21”です。

これは一般に、生活習慣病の予防意識を国民に促し、健康寿命を延ばすことを目指した施策と定義されます。

その背景には、2011年の年間医療費が37.8兆円にも達して国の財政を圧迫しているという現状があり、1992年当時の医療費が約18兆円だったのと比較すると、20年足らずの間に約15兆円も膨れあがった計算。

日本の年間医療費国は、病気になってしまった人の介護、つまり“福祉の充実”から、病気になる人自体を減らす“健康の増進”へ方針転換を余儀なくされたのです。

調査の結果、国民の健康状態を著しく悪化させる要因は生活習慣病であることが判明。心臓病、脳血管疾患、ガンの3大疾病によって健康状態に問題を抱えてしまう方が非常に多かったのです。

そこで厚労省は、これらの生活習慣病を予防するために身体活動、食生活、栄養、休養、運動、タバコ、アルコール、循環器、糖尿病、こころ、歯の健康、ガンの9分野の目標を設定し、健康増進に取り組んできました。

“健康日本21”の計画が期間満了を迎えた2012年の最終評価では“約6割が目標に達した”あるいは“改善傾向にある”との見解でしたが、医療費は2011年まで増加の一途を辿っており、解決したというにはほど遠い状況。

厚労省は2013年に“第二次健康日本21”計画を始動し、前回の課題に加えて“健康格差の縮小”や“喫煙率を大幅に下げること”などの目標が加えられました。

とはいえ、厚労省が行うのはあくまでも啓蒙活動。実際に健康寿命を延ばし、生活習慣病の罹患率を下げるためには国民1人ひとりが自分自身の生活習慣を見直し、病気になりにくい身体をつくっていくしかありません。

ここからは“健康日本21”に掲げられた目標である“健康寿命の増進”を実現するために何が出来るのかを具体的に考えていくことにしましょう。

健康寿命を延ばす最大の方法〜免疫力を高める!

病気にかかりやすい体では、充分な健康寿命を望むことはできません。

日本人の死因トップはガン加えて、日本人の死因トップであり、実に3人に1人を死に至らしめている“ガン”のリスクも高めてしまいます。

40代~80代の各世代において死亡原因1位が“ガン”となっている現状を考えれば、決して他人事ではありません。

中年から高齢者という年代であれば、統計的にはいつ宣告を受けても不思議ではないのです。

身体をガンなどの病気から守る免疫力は20代でピークを迎え、それから徐々に低下していきます。その結果、なんと40代ではピーク時の半分、70代では1割程度にまで落ちてしまうのです。

若い頃には何でもなかった程度の無理が利かなくなり、一気に身体が衰えていく境目が40代。この世代からガンの危険性が高まっていくのも、決して偶然ではありません。

毎日充実した楽しい日々を過ごすためには健康寿命を延ばすことが第一。健康寿命を延ばすためには、加齢とともに低下していく免疫力を取り戻すことが緊急の課題なのです。

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